日本の英語教育が変わる日

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ハルカス大学で英語のプレゼンテーションを見たり聞いたりしてから、英語教育に関心がでてきた。 そんな時に、図書館で見つけた本が左の本。

石原さとみがイメージキャラクターになっている英会話の「イーオン」の社長が、英語教育について様々な人と対談したことが本になっている。

私自身は、カルチャーセンターでの短期の英会話のスクールに行ったことがあるが、本格的な英語塾にも、英会話スクールにも行ったことはない。

実感として、英語教育ということがわからないので、この本を読んでみることにした。

英語に関わって様々な分野で活躍している人の声を聞いてみることは、現状とこれからの方向がなんとなくわかった。対談なので読みやすいことが幸いしている。
私の偏見もあるかもしれないが、私の理解力でこの本の内容をまとめてみた。

1.葛城 崇 楽天グローバル人事部副部長

楽天は2012年から社内公用語を英語にしている会社。
2年間の移行期間をおいての実施だそうだ。2011年の新入社員には「入社までにTOEIC650点」と言う指示があり、達成していなかった社員は650点達成までは仕事をせずに英語の勉強をさせ、達成したものから配属したという。この時は458人の新入社員のうち達成していなかったものが170人。配属先未定の170人は英語の勉強の毎日、一部の社員はフイリピンへ留学をさせて勉強をし、六ヶ月後にはほとんど全員が目標点を取得できたという。ここで「楽天の本気」がわかる。英語公用化を決めた時の全会社員の平均は526点。最新のデータは全社員の平均は800点に達している。しかしこの対談で強調されていることは、「英語は仕事の上で必要なレベルで良い」ということでTOEICの点が目標でない。
英語教育については、「子どもたちの可能性を広げたい。英語はグローバル時代に欠かせない必須のツールです。その習得のために支援を行いたいと考えています。もう英語で苦労するのは自分たちが最後の時代にしたいです。」

2.川本佐奈恵 TOKYO FREE GUIDE理事長

川本さんは32歳の時に一念発起をし、3人の子育てをしながら英語学習をはじめた人。NHKのラジオ講座で勉強をして英語をマスターした人として有名になり、その経験を元にした本も出版している。現在は英会話学校を運営し、英会話スクールや英会話カフェを経営している。日本に来る外国人観光客に対してボランティアで通訳や観光案内もしている。
この本では、その観光ボランティアのことが中心になっている。
Tokyo Free GuideはNPO法人として認可されており、英語を中心にこれまでに90の国・地域からのゲストに対応し、登録しているガイドさんは390人ほど。その7割は女性で、20代から80代いるが平均年齢は48歳。ボランティアなので会社に努めている人が68%、その他に定年退職者、主婦、学生といった構成になっているそうだ。対談相手のイーオンもガイド養成に協力しているそうで、「学んだ英語を活用して世の中に貢献したい」という人は多いという。
川本さんは言う。「自分の語学力の向上を主目的にしないことを理解して登録してほしい。ガイドをすれば語学力は高まりますが、外国人旅行者を自分の練習台にしてはいけません。自分のためではなく、ゲストのためを優先できる人をあつめています」

3.大門小百合  ジャパンタイムズ執行役員編集担当

大門さんは英字新聞「ジャパンタイムズ」の執行委員で編集責任者の人。
ジャパンタイムズは1897年(明治29年)の創刊。福沢諭吉の親戚であった山田季治と伊藤博文の秘書だった頭本元貞の二人が中心となり、「日本から英語で発信する」という思いで出発したらしい。
読者の7割は外国人で、日本人は3割ぐらい。ネット経由での海外からの閲覧も多いそうだ。日本の他の英字新聞との違いは、「新聞記事は最初から英語で書く」ということ。外国人のコラムニストもたくさん抱えていて、外国人と日本人のコラボレーションで編集しているということも特徴で、編集長が女性であるということから、いわゆる女性からの視点が紙面を多様化しているという。現場を取材する女性記者の役割も大きく、東日本大震災では「避難所に授乳する場所がない」「生理用ナプキンがない」など、被災した女性が言いづらいこと、男性記者が気づかなかったことや理解しづらいことによりそって話がきけたそうだ。
英語学習に役立つ英字新聞の利用法にもふれられている。
英語を書く力については、「やはり何度も書くしかない。先輩に直されたものを、何が良くなかったのかと毎日おさらいをしていました。書く力のある人はたくさん書いてきた人だと思います。」「読書で単語や知識を学んだら、まず使ってみる。そうするとその表現や単語が自分のものになります。ちょっとした短文、今日何をしたかを書くだけでもいい」

4.桂かい枝  落語家

私の知らない落語家なので、経歴をこの本より紹介する。
「五代目桂文枝に入門。1997年より英語落語の海外公演をはじめ、これまでに世界21カ国105都市で公演を開催。2008年に文化庁文化交流使に任命され、キャンピングカーで60都市を回る全米落語ツアーを敢行して話題になった。
2014年には世界最大の芸術祭「エンジバラ・フェスティバル・フリンジ」で五つ星を獲得するなど、世界的に評価を受けるようになった。中学英語の教科書にもとりあげられている。」
アメリカでの体験の他に、イスラム圏での落語公演の話もあり、対談ゆえの話のおもしろさが本になっている。たとえば、
「サウジアラビアでは、男女が一緒の会場に入れないという決まりがあって、客席の真ん中が壁で仕切られていました。そこで、男性の方をむいたり、女性に顔を向けたり。ところが女性がみんな顔にブルカとよばれる布を被っているため、反応がわからない。笑ってくれたかどうかは、口元の布の揺れで判断する」など。
日本人の英語について「何も欧米の英語だけが正しいわけじゃありません。日本人らしい英語でいいのです。発音やアクセントも大切だけれども、ニューヨークに行ったら、韓国の人は韓国語訛りの英語でまったく普通にやってはるじゃないですか」「おそらく、日本で求められている英語力というのは、必ずしも発信力イコールではない。ぼくはもっと発信力を磨くほうがいいと思う。その際、お笑いがもう少しあってもいいのにと思ったりしていますが、どうでしょうか。落語とか、そういう文化をもう少し学んでほしいという気もありますけどね。」

5.浦島 久  ジョイ・イングリッシュ・アカデミー学院長

浦島さんという人は、サラリーマンに挫折して地元北海道にもどり、英会話学校「イングリッシュハウス・ジョイ」を経営している人。学校を作ったのが24歳の時で、もう40年以上の歴史がある英会話学校になったそうだ。
生徒は4歳からシニアまで多様。受験や資格獲得のためにも通う人も多く、世界的なアスリートやオリンピックの選手たちもシーズンオフに練習に来ているという。
学校創立の時は、地元からの信用を得るために苦労をしたという。英会話スクールの教師に対する社会的地位も低く、周囲から「立派な仕事をしている」と言われる状況づくりに努力したそうだ。
現在は生徒は人口17万人の帯広の町で1000人近くになり、「日本一広い駐車場と暖炉のある英会話スクール」として親しまれているという。
これからの英語教育については、「日本の英語教育を変えようと思ったら、たぶん、取るべき手は一つだとずっと思っていました。それは大学受験改革ですね。ずっと大学受験は変わるのではないかという希望は持っていましたが、それは実現しませんでした。今回は変わるかもしれない。大学受験が変われば、そこまでの教育は全部自動的に変わっていきます。小学校だろうが、中学校だろうが、高校だろうが変わる。そんななかで、ぼくが最近ずっと力を入れていろのが音読中心の学習です。」
「結局この仕事をやっていて最高の喜びはそこです。自分たちのところで育っていった子どもたちが立派に成長し、遊びに顔を出してくれる。こんな嬉しいことはありません。これからも地域に根ざした英語教育をやっていきたいと思います」と結ぶ。

6.千田潤一  アイ・シー・シー代表

千田さんはTOEICを広げてきた最大の貢献者だとこの本にある。TOEICは日本で開発されたテスト。1979年に誕生。ちょうどその年にウォークマンが発売され、カセットテープを利用した自己学習ができる「英語自己学習元年」の年だと説明がある。なるほどと私も納得。
TOEICを作った北岡靖男さんは千田さんに言う。「このテストが普及すると、スコアが高いから偉いとか、満点をとったら偉いという風潮が出でくるよ」と。それは北岡さんの目指したものではない。目指したのはコミュニケーション能力。
「コミュニケーション能力とは、友達をつくる力、友達と仲良く喧嘩する力、喧嘩した友達と1日も早く仲直りする力…そういう力を身につけ、何百万人単位の日本人が、何千万人単位の世界の人々と友人関係を作ることができた時、初めて国際コミニュケーション能力を身につけたことになるし、日本は世界から尊敬される国になる。追いかけるのは、スコアじゃなくてスキル。追い求めるのは、英語じゃなくて友人。そして人間。」そういうことをしょっちゅう言われました、と千田さんは言う。
「やる気」を持続させるいい方法は?という質問に次のような答えが。
「やる気は行動からした出てこないと思います。やる気が出ない時は、ほんの少しから始めてみる。その小さな行動が、やる気を引き出してくれます。手っ取り早いのは、身近に目標となる先生や先輩、そして仲間を持つこと。「あの人のようになりたい」という思いを持つ、これも行動です。小さな行動の積み重ねがモチベーションの持続につながります。
 それと、日本語でもコミニュケーション上手になってほしいですね。友達をつくる。・・・・最後にもう一つ、日本人の英語学習者は、失敗を恐れる。でも、一つのミステイクは一つの進歩だ。One mistake is one progress とポジティブに考え、勇気を出して英語を使って欲しいですね。」

7.鈴木 寛  文部科学大臣補佐官

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「大学入試が変わると、本当に日本の教育は変わるのか」というテーマがこの対談の中心。鈴木さんは、慶応大学の助教授を経て、民主党の国会議員として12年間の参議院議員を経験する。その間に文部科学副大臣を二期務め、現在は文部科学大臣補佐官。英語で書くと、Chief Policy Officer.大臣官房の政策チーフ。今回の大学入試改革のような重要テーマを特命で担当し、大臣の政策形成を手伝うということだ。
対談を読んでいて注目したのは人工知能の問題。2045年の技術的特異点(singularity)が問題意識の中にあることにおどろいた。
人工知能が人間の脳を越えたとき、「人間の役割、人間の仕事というのは何なのかということをきちんと考える必要があるでしょう。本当に人間が身につけておかなければならない学力といいますか能力、それを考えた上で、人生の基本である幼稚園から小中学校の初等教育、高校・大学之高等教育を議論していかなければなりません。」と鈴木さんは言う。具体的な提案として、
「①脱マークシート偏重。択一方式から論文方式していく。なぜかというと、マークシートは丸暗記力と反復力しか問えない。フランスの入学試験は徹底的に書くテストになっているという。そこには哲学の問題も含まれており、それが国民的な関心の的になるという。そのための教員加配もあり、さすがフランス革命の国だと思う。
②歴史をしっかり学んで、現代に活かすこと。今の学習指導要領で学んでいる子どもたちは、2100年まで生きる子どもたちで、それは22世紀を創る人達である。日本は新しい時代にふさわしいカリキュラムや授業、アクティブラーニングをはじめとした学習・指導方法、学習評価などの先鞭をつける位置にある。日本が世界史・人類史のパイオニアにならなければならない。」
 なかなかスケールの大きな話になってきた。小学校の英語教育については、
「文部省では2011年度から「小学校外国語活動」に取り組んできました。5、6年生で年間35時間、音声を中心に英語に慣れ親しみ、コミニュケーション能力の素地を養おうというものです。(今回は)・・・導入を3、4年生からに引き下げようということです。・・・これまでの経験で、アルファベットの文字や単語に親しむといことは大事だとわかりました。日本語と英語の音声の違いや、それぞれの特徴への気づきも大切だろうと言われています。日本語と英語の構文のちがいですね。文法ということですけど、そういうことをむしろ5,6年生から気づかせたほうが有利でしょう。とはいえあまり型にはめるのではなく、普通に行われている読む、書く、聞く、話すというものを英語に置き換えるということだと思います。実際、我々は、現行指導要領でも、言語活動という考え方を最も重要だと捉えています。・・・とりわけ国語教育はとても大事です。すべての教科のベースに国語教育があると思います。もちろん、英語をやることによって国語力が損なわれるということはありません。」
さて、大学入試の改革が小中学校の英語教育にどのような影響をおよぼすのか、それはこれからの動きを見守るしかないようだ。

8.本間 充  
    日本英語検定協会制作部・英語教育研究センター部長

本間さんは、あの英検(実用英語技能検定)のセンター部長。
英検は1963年、東京オリンピックの前年に設立された。いろんな英語の試験があるが、一番の知名度があるテスト。その英検が2014年から新しいテストを始めた。それが「TEAP」(Test of English for Academic Purposes )で、大学で学習・研究する際に必要とされるアカデミックな場面での英語運用力(英語で資料など文献を読む、英語で講義を受ける、英語で意見を述べる、英語で文章を書くなど)をより正確に測定するテスト、と英検のホームページにある。
 本間さんによると「大学受験を目指す人を対象にしたテストです。高校2年生以上に受験資格があります。国内で、英語で学問をするような講座の多い大学に入学したいと考えている生徒さんを対象にしています」ということだ。現在は年間1万人をこえる申し込みがあり、上智大学、青山学院大学、関西学院大学、早稲田大学文学部・文化構想学部などがこのTEAPを入試に取り入れているそうだ。対談相手の三宅義和さんによると「学習指導要領にきちんと則ったテスト」ということなのだ。
 小学校での英語教育についてはこのように話している。
「本当に早ければ早いほどいいのかどうかというのは、研究者の間でも意見が分かれています。ただ、慣れるという意味では私はいいと思います。小学校で3年生から外国語活動導入、5年生から教科化ですよね。ということは、これまで中高6年間でやらなければならなかったカリキュラムに、プラス4年できるわけです。例えば、同じ「100」の量を6年でやるのと、10年でやるのでは、成果が違ってくるのは間違いありません。」
「・・・・そんな歴史の転換期に立ち会える英語教育関係者はとてもラッキーです。それを誇りに思って、多くの先生方と一緒に英語教育の改善に携われたらいいと考えています。大きな転換期だと思うので、ぜひとも誇りを持って取り組んで、一緒に英語教育を変えていければ嬉しいですね。たぶん、先生たちも自分の生徒たちの未来を大切に考えているはずです。実用的な英語力を身につけさせてあげたいという気持ちでいっぱいなはずなんですね。その思いを実現できるときがやってきたというのではないでしょうか。」

9.桜林正巳  全国外国語教育振興協会事務局長

一般社団法人全国外国語教育振興協会という組織があることをこの本で初めて知った。この組織は、「外国語教育の健全な発展を目的として設立され、文部科学省と経済産業省の指導によって設立された業界団体。日本における外国語教育施設の相互の交流と強力によって、外国語教育事業の健全な発展向上を図るとともに、外国語教育・文化の発展に貢献することを目的として『全国生涯学習フェスティバル』への参加をはじめ、各種講演会、意見交流会などを実施し、積極的な活動を進めている」とこの本に書かれている。
具体的には、英会話スクール業界の健全化。英会話学校が閉鎖された時の受講者への対応、加盟校への協力依頼など、会社だけでなく受講者へのサービスに力を注いでいるそうだ。語学学校の20%がこの協会に加盟し、情報交換し、勉強会をしているという。東京オリンピックで東京都民が英語でおもてなしができるようにと、「外国人おもてなし語学ボランティア育成講座」がはじまり、全国外国語教育協議会としても協力体制をつくって取り組んでいるという。
「日本人としての立場を大切にして、世界共通語となりつつある英語で、いろんな国の人と必要に応じてコミニュケーションがとれる日本人を多く育てていくというのが、私どもの使命だと信じています。さらに言えば、英語だけではなく、いろんな言語も含めて教えることが役割だと思います。」

10,福島正大  igs代表

ingというのは、Institution for a Global Society の略。世界で競争・共創し、新しい価値を創るグローバル・リーダー育成を手掛ける教育ベンチャー。人工知能を利用し学生のグローバルリーダへの成長を支援し、グローバル企業への就職、その後の活躍を支援するGROW事業や、TOEFL4技能eLearing事業などを手掛ける。小中高生向け「世界標準のコミニュケーション力」を身につけるためのグローバルリーダー育成のためのZ会との合弁スクールingZの代表も務める、と紹介されている。私も全く知らない事業だ。英語て考えるリーダー塾とはどんなものか。その一部を紹介すると、
「小学生の場合ですと、基本的にはリベラルアーツを英語で学ぶというカリキュラムになっています。毎回テーマを決めながら進めていく仕組みになっています。ですから社会科学だとか自然科学という分野だと、あるテーマを決めて英語で授業するわけです。例えば「サイクル」と言うテーマだとしたら、自然科学、社会科学、人文学で、サークルに関わる単語、これは小学生には難しいかもしれませんが、全部見せてしまう。自然科学であれば実験も英語で行われます。しかも、これらの授業ではフォニックス、つまり正しい発音と綴り方も重視しています。こうした基礎的なところは子どもの時に身につけておかないといけません。」
「中学生になると基本的には英語4技能を意識しながら、少なくとも英語で完全にディベートができるレベルを目指します。その際、議論にはクリティカルシンキングもないといけないし、ロジカルシンキングもできないといけない。加えて、相手の気持を推し量るという共感力も求められます。こうした要素が全部揃えられるので、英語で議論することをテーマにしています。」
対談相手の三宅さんの言うようにIngは「エリートの教育をしている」のだと思う。

11,吉田博彦  教育支援協会代表理事

教育支援協会という団体も初めて聞いた名前。本によると、
「1999年、教育分野で最初のNPOとして経済企画庁の認証を受けた全国組織の特定非営利活動法人。日本の将来を担う子供たちの健全な成長を目的とする団体。個人を会員とし、日本各地域や海外各地域の教育関係団体、家庭を対象に、指導者の育成、セミナー活動、教育資源の官休・開発や実践の事業を行い、地域・家庭における教育力の育成、向上をはかる」という。
なんともわかりにくいので、吉田さんの話を引用すると、「学ぶ時間をつくりだそうというこで、放課後とか長期の休みを利用した教育事業に乗り出そうとしました。とうじ留守家庭の子どものために学童保育もありましたが、単に預かるだけではいけない。そこで文部科学省が「地域子ども教室」を始めるわけです。そこに着目して、全児童対策の教育事業にするためにNPOとしてスタートしたのが教育支援会ですね。」
ここで特筆されているのは、2011年3月11日におきた東日本大地震とそれに続く福島第一原発事故、被災地の子どもたちへの支援活動となった「ふくしまキッズ」の活動だと思う。
2011年の夏には、40日の長期間の引受を希望する子どもたち518名の受け入れを行った。北海道、関東、中部、近畿、四国、九州まで広がり、48団体4万人近いボランティアが参加したという。5年の活動を経て、ニューヨークの活動報告会で「ふくしまキッズ」の代表が英語でスピーチをし、大きな感動を呼んだそうだ。
対談の最後に吉田さんは言う。「私が今、若い人たちとできるだけ接しようと思っているのは、その若い人たちがこうした思いをつないでいってくれる主体だからです。おそらくこれから先、私たちの社会はゆっくりと衰退期に入るかと思いますか、それでも幸せに過ごす方法を次の世代に託さなくてはいけないと考えるからにほかなりません。」

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11人もの人や団体の取り組みを読んでいると、写真のハルカス大学でのプレゼンテーションも「英語によるコミニュケーション力を育てる」の取り組みの一つなのだなあと思う。

様々な人が、様々な立場で、組織で、英語を日本人にとって有効な=友好な武器となるように育てていく方法を考え、実践していることがよくわかった。

この本で紹介されたスクールや団体で学んだことのない私は、やはり英語は努力し、時間をかけて取り組んでいかないと身につかないことがよくわかった。

 

 

 

 

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